Sustainability

マテリアリティ・事業継続のための基盤

大倉工業グループは、企業活動による事業及び社会課題への影響度を評価し、優先順位をつけることで真に取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を特定しました。さらに、当社グループの事業継続に不可欠な4つの基盤項目を併せて設定しました。これらのマテリアリティと事業継続のための基盤をもとに、サステナビリティを経営戦略の中心とした積極的な活動を推進していきます。これらの課題を解決することで、企業の持続的な成長を目指します。

「マテリアリティの特定」推進STEP

STEP0
自社の活動・製品・サービスとSDGsの関連性把握
- 現状の自社の取り組みが創出する社会的価値の把握
- 自社の活動・製品・サービスが貢献するSDGs目標の明確化
STEP1
同業他社の取り組み理解と自社の今後の取り組み検討
- 環境・社会・企業における解決すべき課題の検討
- 同業他社の取り組みと自社の取り組みの比較から、今後の取り組み（アクティビティ）を抽出
STEP2
バリューチェーン外部環境分析と自社の今後の取り組み検討
- 環境・社会・技術面から今後の社会変化（未来像）を想定
- 想定した未来像において自社の創出する価値は何か、今後の取り組み（アクティビティ）を抽出
STEP3
マテリアリティ候補・活動テーマ候補の策定
- STEP1、STEP2で抽出したアクティビティを取りまとめ、活動テーマ候補とマテリアリティ候補を抽出
STEP4
活動テーマの重要度評価とマテリアリティの特定
- 活動テーマごとの事業的価値と社会的価値の検討
- 活動テーマごとに重要度評価をし、自社のマテリアリティ（重要課題）を特定

マテリアリティ

		KPI	目標	SDGsへの貢献
マテリアリティ	脱炭素経営（気候変動対策）の推進	自社グループのCO₂排出量（スコープ1,2）	【2027年】2021年比25％削減（2013年比40％削減に相当）【2030年】2021年比37％削減（2013年比50％削減に相当）
	資源循環対策の更なる推進	木質構造材料事業によるCO₂貯蔵量	【2027年】17,700t-CO₂以上（2025年～2027年累計）
	資源循環対策の更なる推進	PCR^※1使用製品売上高	【2027年】2024年比230百万円増加（2025年～2027年累計）
	環境貢献製品の創出と拡大	生活サポート群製品^※2におけるCaerula^®認定製品の売上高比率	【2027年】75％以上【2030年】100％
	サステナブル（CSR）調達の推進	サステナブル調達調査結果の平均得点	【2027年】2024年比3％以上増加
	DX推進による競争優位性の確保	DX推進による削減工数	【2027年】6,000時間/月以上
	イノベーション創出に向けた研究開発	事業部移管件数（R&Dセンター）	【2027年】15件（2025年～2027年累計）
	イノベーション創出に向けた研究開発	特許出願件数（R&Dセンター）	【2027年】48件（2025年～2027年累計）

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※1ポストコンシューマーリサイクル

※2生活に密着した住や食に関わり、人々の安心で快適な生活を支える製品

事業継続のための基盤

		KPI	目標	SDGsへの貢献
事業継続のための基盤	企業の信頼性・透明性の向上	重大なコンプライアンス違反^※1・行政処分件数	【2027年】0件
	汚染防止の徹底	環境法規制等に基づく行政指導件数	【2027年】0件
	汚染防止の徹底	水使用量削減率	【2027年】2024年比3％以上削減
	地域社会との共生	社会奉仕活動参加件数	【2027年】15件以上/年
	地域社会との共生	ビジネス参画件数	【2027年】20件以上/年
	働きがいのある職場環境の整備	人材ポートフォリオ作成	【2027年】人材ポートフォリオ作成実施
		教育計画作成・教育実施	【2027年】教育計画作成・教育実施
		女性管理職比率^※2	【2027年】8％以上
		プレゼンティーズム^※3	【2027年】24％以下
		ワークエンゲージメント^※4	【2027年】2.6ポイント以上